アメリカで大きな社会問題になっているのは、黒人問題、少数民族問題、障がい者問題、同性愛者問題、女性問題、等々だ。
少数者が多数者に勝つ為に、社会的弱者が強者に勝つ為に、少数者・弱者の人権を声高に主張する。
その為には、多数者の人権が多少侵害されてもやむを得ない。
かいつまんで言えば、こういう主張だ。
そして、ユダヤ人・国際金融資本家は少数者(マイノリティ)に属する。
少数者による、多数者の支配構造だ。
アメリカのメイン・ストリーム・メディアの報道に流されていたら、知らず知らずに、こういう支配構造のお先棒を担いでいることになる。
日本のマスコミはどの程度気づいているのだろうか？
あるいは、アメリカのマスコミと繋がっているのだから、分かっていて確信犯的に放送しているのかもしれない。
アメリカには「予測プログラミング」という言葉があるそうだ。
これは、心理学的に予め将来の事象を大衆の深層心理に植え付け、大衆の意識をコントロールすることだそうだ。
「サブリミナル効果」と同じことみたい。
中川牧師は、「大統領選の勝者はどちらか？」という近視眼的な視点で観るのではなく、長期的に今後アメリカ社会はどういう方向に進んでいくのか、を分析しています。
日本の社会ではこういう分析は表面に出て来にくい。
そういう意味では、日本の「保守的知識人」を名乗る人の<浅い論説内容>が気になります。
中国共産党のみを批判の対象としているように思います。
左翼勢力(特に、グローバルユダヤを中心として)は、どこの国にも存在しています。
かつての民主党ではないところの、現在の民主党に代表される左翼勢力(あるいは、各国の共産主義勢力)のことをキッチリ説明してくれる論説には、ほとんどお耳にかかりません。
劣化しているのは、左翼陣営やマスコミだけではなく、保守陣営も、と思ってしまいます。
今は、米中は戦争状態にある、という認識が必要と思えます。
やがて大統領選が一段落したら、日本人・親中派の政治家・マスコミ界にも大きな試練がやってくるでしょう。
日本には「マッチポンプ」という言葉がありますが。
自分でマッチで火をつけて、自分でポンプで火を消してまわる、ことを意味しています。
自転車屋の店の前の道路に、画鋲をばら撒いておけばパンク修理で商売繫盛というわけだ。
「ケムトレイル」で様々な有害物質を空から撒いておけば、様々な病気が起き、様々な利権が発生するようなものだ。
怒られるかもしれないが、ワクチンソフトの業者がコンピューターウィルスを造っておけば商売繫盛というわけだ。
私は、以前は外資系企業に勤めていました。
ある時（25年位前？）、職場のオランダ人のパソコンをメンテナンスすることになった。
不具合の原因が分からず対応に困っていると、そのオランダ人はおもむろに国際電話を架けた。
数秒後、オランダ人のパソコンが勝手に動き出した。
どうも、電話回線を通してリモートでパソコンをメンテナンスしているようだ。
地球の裏側から、日本に在るパソコンをメンテナンスしていることに、随分ショックを感じたように記憶しています。
その時、使われたソフトが「PC Anywhere」。(Symantech社製)
記憶違いしているかもしれないが、ノートンユーティリティ社(「ノートンネットワーク社」だったかな?)製。
2004年に、社長になりすまして、中国企業が機密情報をソースコードごと盗み、結局、エンジニアも引き抜き、その、カナダに本社がある「ノートンユーティリティ」という会社は消滅。
(現在の「ノートンセキュリティ」という会社は、その会社とはどういう関係？。
その後、ファーウェイが５Gの技術で最先端の技術を持つに至っている。)
それ以来、私もメンテナンスに度々用いました。
Local Area NetworkやWide Area Netに繋がっているパソコンのメンテナンスには便利だからです。
でも、今、考えてみると、「それって、ハッキングしている」ことになります。
悪意ある人が、悪事を目的に、秘密裡に他人のPCを乗っ取ったら、犯罪行為になります。
だから今では「PC Anywhere」は消えたのでしょう。
やや技術的な話しになりますが、ひと昔前は、ネットワークソフトには２系統ありました。
「Windows」と「Netware」(DOS上のアプリ)です。
でも、それでは不便なので、それら２つを統合したソフトがWindowsXP(「WindowsNT」だったかもしれません、記憶が曖昧。)だったと記憶しています。
だから、WindowsXPにはバグが多かったのかもしれません。
これからの時代、IOT(Internet Of Things)、モノのインターネット接続へと進もうとしている時代、インターネットと接続しないことは考えられない。
しかし残念ながら、国際世界は「性善説」だけではやっていけない。
正当な権利者にになりすました第三者が、悪意ある情報を発信することも考えられます。
ネットワーク社会の便利さばかりにとらわれていると、「手痛いしっぺ返し」に会いそうです。
だから、ますます「情報セキュリティ」「本人認証機能」の重要性を認識する時代になる、と思われます。
2016年と2020年の疑いについて、主流メディアの全然違う対応、ドミニオンなどの投票システムに対する疑いは少なくても2016年からありました。
