トランプ大統領について、印象に残っているシーンがある。
以前、大統領になる前の時期に、プロレスのリングに上がって相手のコミッショナーの頭にバリカンをあて、スキンヘッドにしたことがある。
それだけの知恵もまわり、パフォーマンスも出来る「知恵者・策士(良い意味で)」なのである。
（余談だが、来日した際、相撲の土俵上にのぼったことがある。
その時は、一切派手なパフォーマンスはしなかった。
日本人にとって相撲の土俵上は神聖な場所であることを、認識していたに違いない。
土俵上に靴のままでは上がらなかった政府要人(日本人も含めて)は、初めてなのではないでしょうか。
そういう意味では、日本人の心情をよく理解しているアメリカ大統領なのではないのか、という思いがある。
イギリス王室と日本の皇室に対する態度の違いも、印象に残っている。)
以前、小泉首相が靖国神社参拝をした時の映像を見たことがある。
その際、案内した神官が両足を揃えてから、階段をのぼっていく場面を見て、ビックリしたことがある。
旧約聖書の「レビ記」には、＜聖なるところを跨いではいけない＞という意味の規定があるからだ。
片足ずつステップを踏んで階段を上ると、跨ぐ格好になってしまう。
神聖な場所を塩で清める規定も、旧約聖書にある。
そのトランプ大統領が、国内のディープステイト勢力・中国政府の干渉を見逃して何も手を打たないことは考えられない。
現時点では、私が個人的に考えた「ストーリー」にすぎないのだが。
私の想像では、今回のトランプ大統領の戦略というのは、「大統領選での勝利」を目指していると見せかけて（勿論、それも大事なことには違いないが）、トランプ大統領の本当の狙いは「国家機関に潜むディープステイト勢力のあぶり出し」にあるのではないか、という「陽動作戦論」である。
「おびき出し(ディープステイト勢力はアメリカ国内だけに居る、とは限らない)作戦」と言ってもいいのかもしれない。
「Drain The Swamp」の一環の行動で、沼地の水を抜いているのでしょう。
そういう意味では、日本のマスコミも政治家も、そして多くの日本人も違う方向に着目させられています。
日本のマスコミも「中立」を装いながらも、組織内部はディープステイトが浸透していることを、大統領選に関する報道姿勢ではっきりと露呈させられています。
トランプ大統領は、元々政治家ではないし、ビジネスの世界で成功している、お金持ちである。
生命の危険の伴う大統領職にこだわる理由はあまりないように思える。
日本人的な発想で言えば、政治的な世界より、ビジネスの世界の中で暮らしていた方が、楽な生き方が出来るのではないのか。
そもそも、トランプ氏が、あの年齢で、政治の世界に飛び込んで来た目的は何だったのでしょうか。
そこら辺に、トランプ氏の今回の一連の行動を解く鍵があるような気がしています。
並の政治家が、トランプ大統領に振り回されているのではないのか。
並の政治家の発想では、トランプ大統領の言動の真意を予想することは出来ない。
(ちなみに、大東亜戦争中も、それ以前も、日米双方の政権内には多くの共産主義者がいました。)
この先の議論は、ドイツにあるCIAのサーバーを、アメリカ軍が銃撃戦のすえ押収したということは事実である、ということを前提にして論を進めます。
その急襲の直前、国防長官をテロ対策に充分な経験のある人に変えて、軍の指揮系統を変えています。
その前の国防長官はディープステイトの一員だったようです。
トランプ大統領は、2年前の中間選挙のときから「緊急事態宣言」を発令して、法的整備をしていました。
2020年の大統領選にも不正が行われるだろうことをあらかじめ予測して、投票用紙に、デジタル技術が「真贋」の認識に利用されていた可能性もあります。
もし、今回の急襲で、CIA長官が拘束されていたら、国家ぐるみのクーデターで「国家反逆罪」に問われ、「大統領選」どころの話しではなくなります。
そもそも何故、わざわざ作業中を狙って急襲することが出来たのでしょうか。
トランプ政権が意識的にそこを急襲したのではないのか、と思っています。
何故なら、今回の一連の行動はそこにこそ目的があったのではないのか、と考えるからです。
前のCIA長官がポンぺオ国務長官だったことを考えると、政権内部のディープステイト勢力は見分けにくいのでしょう。
だから、これぐらいの荒療治をしなければ、「ディープステイト勢力のあぶり出し」は難しいのだと思います。
(追伸記事 12/12)
テキサス州を中心とした21州(なんとその中には、ペンシルバニア州議会も含まれているそうです)が、連邦最高裁判所に提訴したが。
提訴の趣旨は、「大統領選における不正選挙」の問題ではなく、「違憲の疑いがある選挙手続き」の問題である。
直接的には、次期大統領の問題には触れていない。
2020年の大統領選も不正選挙になるだろうことを見越して(大統領職在任中にそうなるように、仕向けた？)トランプ政権はかなり以前からこういう戦略を考えていたようです。
トランプ大統領の、司法制度そのものへの信頼感が揺らぐならば、残された手段は狭まっていくように思います。
(追伸記事12/26)
驚いたことだが。
「ディープステイト」という言い方が的を得た言い方なのか、疑問が生じてきた。
国家機関の"外"にも、その勢力が「主流」としてチカラを振るっている。
アメリカだけはなく、日本は、きっとそれ以上に。
(2/28/2021時点での大胆推理)
それにしても、「なんちゃってバイデン」はいつ本物のバイデンとすり替わったのだろう。
私の推理では、選挙期間中、あるいは、それ以前に既にすり替わっていたのではないだろうか。
「Showtime」は選挙期間中から既に始まっていたのだ！
「なんちゃってバイデン」は「選挙不正の大規模な組織を構築した。」とボケたふりをして真実を語っていた。
トランプ陣営はそれを知っていて、わざと不正選挙をやらせたということになる。
何故そんなことを、トランプ陣営はしたのだろうか。
それは、バイデンを庇う勢力をあぶり出す為である。
早々に祝意を表した、日本の菅総理などもあぶり出された”クチ”である。
2016年時点でも逮捕することは可能だったが、その勢力の70%位だったそうである。
それでは不十分なので、敢えて、不正選挙をやらして見えずらい勢力を捕らえる戦略をとったのではなかろうか？
選挙前の時点では、デープステイトの主力も力を失い、中国共産党による雑で乱暴な不正選挙のやり方が前面に出てきてしまったらしい。
私も、「かつてのデープステイトだったら、もうちょっとスマートに“不正”をやっただろうに」と訝しんでいた。
軍の発した警告メッセージには、こうあったと記憶している。
「偽の大統領就任式を放映した報道機関は、解体される」
日本のNHKも、録画されていたとされるビデオを、さも実況しているように放映していたが、米軍の発したメッセージは外国にも当てはまるのだろうか？
2年前の緊急事態宣言布石で、米軍がドイツで行動ができた？反逆罪判定があった場合の最悪事態に備えて、トランプ大統領が動いて
トランプ大統領が20/12/12に陸軍士官学校でのアメフト大会に参加した。
横に居るのはラトクリフ国家情報長官・ミラー国防長官代行。
会場といい、人物といい、この行動の伝える政治的メッセージは明確である。
ラトクリフ国家情報長官(国家情報長官とは、CIAやFBIよりも上のポジション)は、近々、諜報に関する報告書を大統領に提出し、外国勢力による介入があったことが判明した場合には、2018年に布告した大統領令により、大統領は次の手段に移れる。
ミラー国防長官代行(元・陸軍特殊部隊責任者)は、(ディープステイトの一員と目される)エスパー氏から代わったばかり。
(だからサーバーを押収出来たようだ)
