コロナ騒動の背景にあるものの一つ(中国の信用をなくし、 通貨覇権をキープしておくこと、など)
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５Gの通信技術だけ発展しても、それが必要とされる社会にならなければ、なかなか普及がおぼつかない。
特に、５Gは日常生活に密接に関係してくるので、社会の発展が無ければ通信技術の進歩も遅れてしまう。
社会自体の発展スピードは遅くとも、それにはお構いなく、テクノロジーの進歩・発展は速い。(基礎的土台)
その進歩・発展にとって、足かせとなる国家的・社会的仕組みは変わらざるを得ない。(上部構造)
(マルクスの史的唯物論の基本法則である。正しいかどうかは、よくわからないのであるが😥)
テレワーク・遠隔医療・車の自動運転・ 仮想現実・人工知能・日常の買い物・教育の変革・ゲーム・動画の発展・各種サービスなどは便利なのだが、一方頭の固くなった高齢者には、ついていけなくなりそうだ。
ブロックチェーンなどのテクノロジーを利用しての分散管理型の仮想通貨の発行・流通となると、私たちの世代では完全についていけなくなりそうだ。
インターネットの第２フェーズ(ブロックチェーン革命)は間近なのである。
仮想通貨(暗号通貨、デジタル通貨)の普及は、社会を変え、私達の生き方まで変えてしまう可能性がある。
(始めのうちは、その新テクノロジーについていけない日本人ではあるが、やがて、その新テクノロジーを吸収・応用して使い勝手の良い製品を生み出していくのが得意な民族であることは、歴史的事実が証明している。
何故そうであるのかについては、「ユダヤ人の血が混ざっているから」と個人的には思っていますが。
それについて、科学的にどう理由付けができるのかは全然わからないけど。)
ブロックチェーンの技術を利用した仮想通貨の発行・流通などは、それぞれの国家対世界的巨大企業との対立が予想されるので、紆余曲折があるだろうし、今後どう展開することになるのか分からない分野だ。
現在の日本において、5G社会を実現させるのにネックの一つとなるのは、デジタル通信網(基地局)の問題だろう。
現在、softbankの通信網の中継器に使われているのは、中国製(huawei社製)。
中国と関係が深いSoftbankグループは、今低迷中。
(最近softbankの株価が伸び悩みなのは、これが原因？)
アメリカは、５G技術からの中国排除を計画している。
現在の中国社会を見ていると、技術力は高いかもしれないが、人権などに関する考え方などは「自由主義的」社会に馴染まない。
ブロックチェーンなどのテクノロジーは、従来の中央集権的な仕組みから自律分散型の社会背景があってこそ、活きてくる仕組みである。
一党独裁(中央集権的な大きな政府)の政権下であっては、色々な点でまずいのである。
人権の感覚など、運用面の整備か出来ていないと、日本社会においては大変な混乱が生じてしまう。
日本は資本主義経済、中国は共産主義経済、国の根本的成り立ちが違う。
サイバーセキュリティの段階で立ち止まっていたのでは、明るい未来が見えてこない。
その場合、トラブルを起こしそうなのは、技術面よりも、人間的運用面であることが指摘されている。(注1)
人間的運用面でトラブルを起こしそうなのは、どちらの側か、明らかである。
単なる技術力だけ、の問題ではないのである。(とりわけ、5G、6G社会の運用面で)
既に「ポスト5G」を見据えた、6G戦略での日米企業間の協力・「国家的プロジェクト」が合意されているそうです。
６G段階では、中国企業は完全に排除される予定だそうだ。
(アメリカは、自国の安全確保上の問題と捉えている。日本は、そういう問題意識が伝統的に低い。)
グローバリズムの終焉・新しい世界の枠組みが見えてきそうです。
コロナウィルスの問題がひとまず収束すれば、中国への批判が世界中から集中するでしょう。
信用出来ない国の通貨(デジタル人民元の発行)は、世界中の人々から拒否されるでしょう。
世界の人々がデジタル人民元を使う事態になってしまえば、中国共産党を中心とする監視社会になってしまう恐れがあります。
その事態を回避する為に、今回の「コロナウィルス騒動」が意図されたのかもしれません。(注2)
(参考):
「高速・大容量」読んで字の如し 動画はもっとスムーズになるだろう
「多数同時接続」災害時は、この機能は嬉しい
「超低遅延」自動運転の際、ブレーキがかかるのに遅れたら人命にかかわる
(注1)
「サイバーセキュリティと仮想通貨が日本を救う」松田学著(創藝社)
(注2)
日本のコロナウィルスの被害状況は、欧米と比較すると圧倒的に低い。
その理由は分かっていない。
BCG接種が効果的であるとする説があるが、政府や「専門家会議」、マスコミは全くそのことに触れない。
認めてしまえば、「緊急事態宣言」の延長や「外出自粛」の要請など、見当違いだったことになる。
下手をすれば、政府や「専門家会議」、マスコミの責任問題にまで波及しそうだ。
だから、コロナウィルスの被害の根本原因には、政治的思惑が絡み、相当な混迷が予想される。
(2021/5/13追加)
今、考えてみれば、総務省提供のこの動画も相当胡散臭い。
５Gの健康不安には全く言及せず、５Gの便利さだけを煽っている。
日本政府は日本国民の生命そっちのけ。
安全性も確認されていない「コロナワクチン接種」を推奨するのも、その表れ。
